文部科学省所管社団法人 日本都市計画学会 超音波・低周波音を悪用した都市環境を破壊する組織犯罪

掲載報告の取り消しについて

（社）日本都市計画学会 学術委員会
本誌に掲載いたしました、下記報告において著者より登載内容において齟齬があることから、
取り下げる要望を受けました。
ここに掲載取り下げを告知いたします。
今後、引用等することのないようご注意ください。
都市計画報告 No. 9-1
pp.7-11
高橋 栄人
超音波・低周波音を悪用した都市環境を破壊する組織犯罪
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（※h ttp://www.jstage.jst.go.jp/article/cpijreports/9-1/0/7/_pdf/-char/ja/）

(社) 日本都市計画学会　都市計画報告集 No. 9, 2010年5月
Reports of the City Planning Institute of Japan, No. 9, May, 2010

超音波・低周波音を悪用した都市環境を破壊する組織犯罪
Organizational Crime to destroy Urban Environment Radiating Supersonic Wave and Low
Frequency Sound

高橋栄人※
TAKAHASHI，Masato※

Abstract Recently, There is an organizational crime to destroy urban environment with
an electron ic device. What is an electronic device?
What are behaviors of an organizational crime?
The device and the behaviors are studied by questionnaire.
This paper concludes that the electronic device is a transmitter of supersonic wave and low
frequency sound . The types of the behaviors are follows.
① The victims are made to hear the sound of criminals through supersonic wave.
② Criminal's messages to victims are classified as a threat for money and an indecent talk.
③ The victims are applied supersonic wave and low frequency sound, and they feel a pain at
heads, eyes, hart et.. Finally, this paper studies how police and administration should
consider a countermove.
Keywords：Criminal Law,　Supersonic Wave, 　Low Frequency Sound, 　Urban Environment,
Organizational Crime

刑法、 超音波、 低周波音、 都市環境、 組織犯罪

１ 背景
　近年、電気通信技術を利用した都市型犯罪現象を認識し得る。
電気通信技術とは、無線機と超音波及び低周波音を出す送信機とを組み合わせたもの（以下
超音波等送信機とする）である。犯罪現象の内容は、特定の個人を対象に24時間監視下におい
て次のような犯罪行為を行う。第一に、特定・不特定個人のプライベートに関する情報を24時間、
監視下において情報収集を行い、第二に、特定・不特定個人のプライベートに関する情報をかす
かな音声で超音波に載せて放送し、第三に、超音波又は低周波音を体の各部位にスポット照射
して、暴行等、有形力行使に似た示威行為を示すもの等である。この犯罪現象の主たる特徴は、
上記第二の犯罪行為に関するもので、特定人のプライベート情報を、被害者の周辺の不特定
多数の市民に聞かせるか、又は、聞かせるように思い込ませることで、当該犯罪の脅威を、
被害者及び不特定の市民にアピールする、極めて悪質な都市型犯罪である。
　鉄道各線の車内及び幹線道路などで、鉄道各社及び警察が通称「監視システム」とよんで使用
していると思われる。一般の犯罪者が使用する超音波等送信機の到達距離は約70mくらいである
が、悪質な犯罪者が使用するものは2kmくらいまで到達し、鉄道各線で利用されているものは、
全車両全域に達する。また、警察が使用しているものも約6Km 補注(1)くらいまで到達するもので
あると思われる。
　マンションで行われている事例も多い。安全な都市生活が損なわれる極めて悪質な犯罪で
ある。終戦前後のレーダー開発の実験過程から生まれたものと思われる。古くて新たしい都市
型組織犯罪であると考えられる。ここ近年、このような技術が進歩し、超音波等送信機の機能が
向上し、手口が巧妙化しているのではないのか。
　この犯罪は、音声情報を超音波という録音しにくい媒体よって伝播させるため、証拠が残り
にくく、警察で取り扱ってもらいにくい犯罪である(警察も行っていると報告する被害者もいる)。
犯罪が行われると、付近の住民は、不快な空気の振動である低周波音を体感し、かつ、この
超音波を媒体とする犯罪者の不快な放送を、音声情報として聞かされることになる。
この超音波・低周波音は強力に増幅されているため、固体・液体・気体、全ての物体を透過する。
このため、この犯罪にあうと、コンクリート造の建物内でも、この不快な音声と振動を認識させられ
ることになる。近年事務所や住宅で流行っている開放的な大開口部の建築計画は、この犯罪に
狙われると、超音波や低周波音が透過しやすく、執務環境・住環境の破壊につながる。
この犯罪は執務・居住環境、さらに都市環境を著しく破壊する都市型組織犯罪である 補注(2)。
　これらの犯罪行為は、複数の者が役割分担う等、組織化・パターン化がみられる。目的は主と
して、金銭の要求等（刑法222条脅迫罪・同法223条強要罪、同法246条詐欺罪、同法249条恐喝
罪該当行為）・性的欲求の充足（刑法174条公然わいせつ罪・同法176条強制わいせつ罪等該当
行為）・プライベート情報の放送（刑法230条名誉毀損・同法234条威力業務妨害等）・プライベート
情報の収集である。収集されたプライベート情報が空き巣狙い・クレジットカード偽造等に流用
され犯罪が派生して行く可能性が高い。
　この犯罪が、かなり日本社会の末端まで浸透し、かなり日常化された犯罪となっていると思わ
れる。

２ 研究の目的・方法・既往の研究
本検討では、まず、当該犯罪の被害状況を、被害者よりアンケート調査することで、当該犯罪の
典型的な犯罪行為類型を明らかにする。次に、当該犯罪の媒体が超音波・低周波音であることを
特定し、犯罪を行う方法を検討する。最後に、

※ 正会員 株式会社みらい計画研究所（Mirai planning institute Inc,.）

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警察・行政・市民・企業等が、未だ犯罪として認知されていない、都市環境を破壊し、現代建築の
計画にも悪影響を及ぼす、当該犯罪に対し、どのように取り組み、解決してゆくべきかを検討
する。
　既往の研究には、当該犯罪に関する研究はないが、当該犯罪現象の中心をなす超音波の音声
現象について理解を深めるドリャフツェフ・ベー・ベー 補注(3)の文献がある。

３　被害者へのアンケート調査
３．１　被害者へのアンケート調査の概要

　被害者へのアンケート調査の内容を示せば次のとおりである。

アンケート調査の対象は、被害者18人 補注(4)についてである。調査日は、平成16年8月10日

から同年9月10日までの間に、郵送で行った。住所・氏名は無記名方式である。

３．２ 被害者へのアンケート調査結果
　アンケートの調査結果は次の表１のとおりである。

３．３　アンケート調査結果から伺える典型的な犯罪行為の類型
（１）　犯罪の媒体として超音波の可能性
　このような犯罪の媒体として、超音波の可能性は次のとおりである。
　まず、かすかな音声、音として認識し得ること（表１ 1. 18人中16人）補注(5)、
体の部位にスポット照射された場合違和感が有ること（表１ 4. 全員）から、空気の振動である
音波と考えられる。次に、電気製品が誤動作をおこすこと（表１ 2. 全員）から、電子デバイス的
作用があると考えられる。さらに、特定人を特定し得ること（表１ 1.⑨、5.18人中17人等）から、
探知機能を有すると考えられる。以上の全ての作用を兼ね備えた媒体として超音波が考え
られる。
　超音波といっても、強力に増幅された音圧レベルの強力な、周波数の高い音波であり、伝播
する媒体は、固体・液体・気体を問わない 補注(6)。表１ 4.人体に照射されると、痛みを伴う
という現象は、超音波が音圧レベルの強力な音波であるという特性から説明でき（表１ 4.全員）
補注(7)、表１ 1.⑬窓を閉め切っても人の声がするという現象は、超音波が伝播する媒体は固
体・液体・気体を問わないという特性から説明できる（15人中13人）。
　この犯罪における超音波の悪用方法は、まず、超音波を利用した潜水艦や魚群を探知する
ソナー探知機を、人を探知するために、地上の人に対して行うもので、超音波発信機（ソナー）
にマイクを伴った放送機器を併用して、超音波放送を行うものである。つまり、当該犯罪は、超
音波を搬送波として普通の音声を乗せて、特定人を探知しながら放送を行うものである。
　このような超音波送信機の発信元の特定方法には、次のような方法がある 補注(8)。
　2台の超音波受信機とオシロスコープを用意する。
　2台の超音波受信機を鉛直線上に35cmはなして置き、オシロスコープと接続する。
オシロスコープに1ミリ秒の波形が現れる方向を探す。
次にその測定点から5ｍ以上はなれた測定点で、同様に、オシロスコープに1ミリ秒の
波形が現れる方向を探す。以上の測定点において測定した方向に伸ばした直線上の交点
が超音波送信機の発信地点である。

【表１】　アンケート集計結果
犯罪行為の内容　Yes（該当者数）　No（該当者数）
１．語りかけられる　16　 2
① 語りかける年齢層
a 小学生 3 　f 60代 4
b 20代 5 　g 高校生 3
c 50代 7 　h 40代 4
d 中学生 1　 i 70代 2
e 30代 8
②語りかけるものの職業
a 学生 3 　e 自営業 1
b 教員 1　 f 警察官 2
c 会社員 5　 g 無職 5
d 公務員 1
③ 語りかけられる内容
a 給与・預金等お金に関すること　6　9
b 学齢・成績に関すること　9　6
c 家族に関すること　12　3
d 仕事に関する　9　6
e 身体に関する　12　4
f 性的な内容に関する　10　6
g 金銭の要求・性交渉の要求等　5　10
h 殺意・傷害・暴行等の脅迫　10　5
④ 語りかける者の要求は何か
a 仲間になれ　2
b 殺害　4
c 金銭の要求　3
d 性交渉の要求　3
e からかい　4
f 精神病院に行け　2
g 立退き　3
h あらゆる精神的な苦痛　2
⑤ 語りかけられる者たちに役割分担が見られるか　12　3
⑥ 語りかける者の要求をのんだことがありますか
a 金銭を支払った　1
・ 振り込んだ　0
・ 指定の場所（玄関等）へ現金を置いた（10万円）　1
・ 言うとおりに外へ出る等言うとおりの行動をとった　8
⑦ 脅迫の方法 ・ ヤクザだと脅す　2
・ 神仏の興隆とだます　1
・ 妻や子供に嫌がらせをすると脅す　3
・ 殺すと脅す　3
・ 何がしかの弱みを握られた　1
⑧ 外出先でも嫌がらせをされる　11　4
⑨ 勤務先でも嫌がらせをされる　8　その他主婦等
⑩ 通勤電車の中でも語りかけられる　10　8
⑪ 自分以外気づいている人はいますか　3　13
⑫ 一日中語りかけられる　9　6
⑬ 語りかける音声は家の内外でも聞こえる　13　2
２ 電気製品が誤動作する　18
a パソコン　9　e エアコン　3
b TV　8 　f ラジカセ　5
c 洗濯機　5 　g 携帯電話　5
d 固定電話　6　 h 電子レンジ　1
３ 玄関前に異物を置かれる・花壇が荒される・車へ落書き　12　6
４ 体に異変を感じたことがありますか　18　0
① 頭が締め付けられる　18　0
② 新聞・本を読むスピードが落ちる　13　5
③ 頭で考えた内容が回りに伝わる　15　3
④ 睡眠をとっているのに急に眠気を催す　12　6
⑤ 性器に違和感を感じる　13　5
⑥ 臭いの元がないのに残飯・汚物の臭いがする　10　8
⑦ 針で刺されたような痛みを感じる　16　2
⑧ 健康なのに臓器に違和感を感じる　14　4
⑨ 閃光をみる　9　9
⑩ 目を開けているのに映像のようなものが浮かんでくる　10　8
⑪ 殴られるような暴行・傷害をされるような感覚におちいる　8　10
５ 監視されているような気がしますか　17　1
① 自分の行動に応じて、話しかけられる　10　8
② 自分の今している状況を相手が良く知っている　16　2
６　いつから始まりましたか
① 1年未満
② 1年以上2年未満　1
③ 2年以上3年未満　1
④ 3年以上4年未満　5
⑤ 4年以上5年未満　6
⑥ 5年以上6年未満　2
～
○ 8年以上9年未満　1　
～
○ 14年以上15年未満　1
～
○ 20年以上21年未満　1
７ 警察には相談されましたか　15　3
・被害届は受理できない　15
・精神科へ行ったほうがよいといわれた　4
・物的証拠を取るように　1
・興信所で頼んだほうがいい　2
・相手にされない　6

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　超音波の特性として、液体中に強力な超音波を発射すると、空隙が発生するキャビテーション
（空洞現象）が知られている 補注(９)。人間の体もほとんどが液体からできているため、超音波を
当てられたとき、この現象による悪影響が予想される。この他、超音波には、発熱・研磨・切削
作用といった動力的作用があり、超音波を照射された場合、人間への悪影響は計り知れない。

（２）　犯罪の媒体として低周波音の可能性
　アンケート結果を検討すると、体に異変を感じたことがあると全員が回答している（表１4.全員）。
その内容も、
①頭が締め付けられる、
②新聞・本を読むスピードが落ちる、
⑧健康なのに臓器に違和感を感じる、
この他、口がパクパクするなどと報告する被害者もいる。
これらは、周波数の極多に低い音波を、例えば、臓器の固有振動数などにあわせて照射され、
違和感が感じられるものと思われる。口がパクパクするのも同様で、周波数の低い音波を口めが
けて照射されているため、低い周波数にあわせて口がパクパクするものと思われる。
このように、周波数の極端に低い音波を体に照射されると、体の各部が、その固有振動数に
同調させられ、体に違和感を感じると考えられる。

　このように、この犯罪は、上記（１）の超音波と低周波音を組み合わせて犯罪を行う方法である

と考えられる。

（３）　超音波・低周波音を組み合わせて思考を読み取る可能性
　当該犯罪の特徴的な現象として、被害者の思考が加害者に知られてしまう（表１ 4.③
18人中15人、5.② 18人中16人）という現象がある。この現象を次に検討する。
　脳で考えた内容が、読み取られる可能性として、次のような方法によるものと考えられる。
まず、加害者が、超音波に音声を載せて聞き出したい内容を被害者の頭部にめがけて
話しかけ、超音波を頭部に照射する。これと同時に、加害者は、被害者の口腔めがけて、
低周波音を照射しておき、被害者が、加害者の問いに応じて、口腔部で問いに応じたり
すると、脳で考えた思考が、口腔部の振動となって低周波音により伝わり、加害者が
情報収集することになるものと思われる。

（４）　当該犯罪の典型的な行為類型
　主要な犯罪行為をパターン化すれば次のとおり。
①　被害者の情報を収集して（表１ 5.）、家族関係・身体・性的な内容等プライベート情報に関する
語りかけを行う行為（表１ 1.③）
②　殺意・傷害・暴行を示唆した恐喝に関する語りかけを行う行為（表１ 1.③h、⑦）
③　詐欺・恐喝に関する語りかけを行う行為（表１ ④、⑤、⑥・⑦）
④　パソコン・TV・電話機等電気製品に誤動作を起こす行為（表１ 2.）
⑤　頭の締め付け・臓器に違和感を与える行為（表１ 4.）
⑥　性的な内容の語りかけ、性器に違和感を与える等、性的道徳秩序に関する行為（表１ 1.③f、
　　4.⑤）
　当該犯罪行為についての警察の対応は、次のとおりである。
警察へ相談に行った被害者は18人中15人。主な対応は、全く相手にされない（18人中12人）。
内4人は精神科へ行った方がよい、興信所へ頼んだほうがよいというのもある。
警察官が捜査・公安目的等でこの犯罪を行っていると指摘している被害者もいる（表１ 1.②f）
補注(10)。

　このような実情が、該当犯罪の加害者が小学生から70歳代に及び、この調査でも被害者の被害

暦は20年にも及ぶ結果になっていると思われる。ある被害者の場合、2世代に渡って、被害に遭

っているケースも見られる。

３．４　典型的な犯罪事案の検討
　以上のアンケート調査結果をもとに典型的な犯罪事案を検討する。
　加害者は、組織化しており、首謀者らしき者を中心に、5人から10人位で構成される。
首謀者または首謀者の親族は経済的基盤を有しているが、その他の多くの共犯者は、無職また
は不定期な労働者等である場合が少なくない。このような就業環境をもとに、被害者を共犯者達
が交互に24時間ストーカー及び監視下におき、超音波等送信機をもちいて、次のような行為を
繰り返す。
①　被害者に関する情報を、かすかな音声情報として放送する。音声現象としては、次のパターン
がみられる。
・ 拡散放送の場合：かすかな音声が音源から数十m～約２Kmにわたって、当たり一面に聞こ
える現象（超音波発信機の噴出し口（ホーン）を拡散的なものにした場合）。
・ スポット放送の場合：かすかな音声が特定個人およびその周辺でのみ聞こえる現象
（超音波発信機のホーンを先細いものにした場合）。
（具体的な犯罪行為） 拡散放送の場合、預金額・給与・学歴・職歴・仕事に関する重要事項・家族
構成・異性関係・性交渉に関する名誉毀損・信用毀損行為であることが多い。
このような他人に知られては困るようなことについて拡散放送を行い、被害者を困らせ、加害者の
犯罪の目的を遂げやすくする。次に、スポット放送の場合、被害者の状況を困難にする目的で、
被害者の重要な情報を、被害者と競争関係に立つ者等に放送する場合も少なくない。
加害者から被害者への各種要求等を伝達するために行われる場合も多い。
　このような犯罪現象は、エアコン・各種ファン・原動機から、かすかな声として聞こえる場合が
多い。上記エアコン等を音源と勘違いし、混乱する被害者も多い。この現象は、エアコン等がもと
もと電磁波（超音波とは伝わる媒体は異なるが、周期を有する波長という点では同じもの）を発生
しているため、当該電磁波と超音波が同調し、かすかな音声が増幅され、音源と勘違いされる
ためである。

②　体の各部位へ超音波等のスポット照射を行い、次の行為を行う。
A　加害者が被害者の思考内容を読み取る
　詳しくは、前記3.2(3)のとおり。
（具体的な犯罪行為） プライベート情報・個人の秘密情報を

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収集するために行う。

B　加害者と被害者との間での一種のコミュニケーション
　加害者が、超音波等送信機にマイクに類似したもので音声情報を送信することで問いを発し、
その問いに対し、被害者が頭の中で考え、口腔で答えると、その内容を前記3.2(3)の原理で低
周波音を介して読み取ることで成立するコミュニケーション。
（具体的な犯罪行為）
・ 被害者に対する暴言
・ 暴力団をよそおっての恐喝
・ 音源がどこにもないのに、かすかな音声がするといった現象を、あたかも神仏の興隆等超常
　現象であるかのように演出し、被害者を混乱させ、または自由にコントロールするようにして、
　金品の授受・性交渉を目的とする詐欺行為、自殺・事故死を誘引する各種欺網行為

C　超音波・低周波音の出力または周波数を調整して被害者の脳の活動を極端に低下させる
行為
（具体的な犯罪行為） 高速道路等で車の運転中、このような行為を行い、運転誤操作を誘発し、
事故を誘引する行為。各種執務作業等に際し、このような行為を行い、各種作業の能率を低下
させ妨害を行う行為。特に、学齢期の子供がこの被害にあうと、学業に支障を来たし、重大な被害
を被る。

D　その他体の各部位へ超音波・低周波音を照射する行為
　超音波・低周波音は、一種の圧縮空気の粗密波であるので、体に照射されると痛み・発熱を
伴う。ほとんどの場合、外傷が見られないように行い、傷害罪・暴行罪の立証を難しくする。
この行為は、このような超音波・低周波音の性質を利用して、暴行等を示唆した有形力行使に似
た示威行為である。
（具体的な犯罪行為） 超音波・低周波音を心臓、眼球、各部筋肉、皮膚等へ照射し、痛みを伴う
行為を行う。大腿筋等硬い組織（物体）に低周波音を照射し、音波の周波数と共振させて、筋肉を
ピクピクと振動させる等の行為を行う場合も多い。

E　超音波の出力・周波数を調整して、パソコン・電気製品の誤作動をおこさせる行為
（具体的な犯罪行為） 電気製品に組み込まれている電子部品には、それぞれ固有の周波数
がある。当該周波数に同調する、超音波が照射されると、誤作動を起こす可能性が高い。
このような行為を行うことで、現代人にとって、不可欠な電気製品の使用を困難にし、フラスト
レーションを増加させる行為。
　当該犯罪に関し、被害者が最初に遭遇する加害者は、被害者の住所地近所の者である。
しかし、各所にいる同じような超音波・低周波音を利用した犯罪者が情報のやり取りを、超音波
による音声又は無線機を介して行うため、移動する先々で同様の被害にあうことが少なくない。
このような犯罪者の情報のやりとりに、警察、鉄道各社の前記通称監視システムの運用者が
呼応し、悪用していると訴える被害者もいる。
　一度被害に遭うと、会社員であれば、自宅・通勤途上（鉄道各社の通称監視システム）・会社
等で連続して被害に会うことが少なくない。その間、当該犯罪者の監視下におかれ、プライベート
情報の収集・当該内容の放送、体の各部位への超音波のスポット照射といった有形力の行使が
行われる。会社員の場合、会社での頭部への脳の活動を極端に低下させるスポット照射は、会
社での作業効率を極端に低下させる。体全体への照射は、体の運動機能を極端に低下させる。
どちらの場合もあざ等の外傷はみられず、暴行・傷害の証拠の収集は難しい。放送内容の録音・
記録についても、一般的な方法では難しく、信用毀損・名誉毀損の証拠収集が難しい。
　女性が被害者である場合も多く、このような場合には、性的な犯罪を目的とする場合が多い。
また、一般的に加害者が男性である場合、犯罪内容は、不特定の女性を対象として、身体的・
性的な情報の収集及び放送等による性的欲求の充足行為（刑法174条公然わいせつ罪・同法
176条強制わいせつ罪等）となる場合多い。
　金銭等に関する詳細なプライベート情報の収集及び放送の場合は、このような情報が空き巣
狙い・偽造銀行カード・クレジットカード等窃盗犯に流れ、窃盗等他の犯罪に派生してゆく可能性
が高い。

３．５　典型的な犯罪行為の方法
　アンケート調査結果等から認識しえる典型的な犯罪行為について、その方法を検討する。
A　身体の各部位に違和感を生じさせる方法

加害者 A　

超音波 A→→→干渉波<<<被害者>>>干渉波←←←超音波 B　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　加害者B

【図１】　身体の各部位へ痛みをあたえる方法
　体への違和感をパターン化すれば次のとおりである。
①頭部への締め付け、
②性器への違和感・臓器の痛み、
③急に眠くなる・本を読むスピードの低下等である。
①・②は、少なくとも二人の者が、痛みを感じる頭部の近くで、超音波または低周波音を
交差させる等で、それぞれの音波を干渉させ、音波に複雑な波形を形作ることで、痛み
を感じさせるものと思われる（図１参照）。
③についても同様で、頭部、特に、脳髄めがけて、複数の者が、強力な出力で、超音波または
低周波音をスポット照射されると、脳の稼働率が極端に低下し、眠気として現れると考え得る。

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B　空間の任意の一点から音声を発する方法
　被害者からの聞き取り調査をすると、空間のある一点を点音源として、音声が聞こえることが
あるという報告を多く受ける。

加害者 A
音声のない超音波 A →→→屈折……音声のある超音波
　　　　　　　　　　　　　　　　　　干渉←…加害者B
　　　　　　　　　　　　　　　　　　:　:　:　:
　　　　　　　　　　　　　　　　　↓↓↓↓
　　　　　　　　　　　　　　　　　　被害者　　　　　　

【図２】　空間の任意の部分を点音源とする方法
　この方法は、被害者を介して点対称の位置に存する二人の加害者が対となり、一方の者が
声を発しないで、点音源としたい空間のどこかに向けて志向性の高い超音波又は低周波音
のスポット照射を行う。他方の者が、同じ点音源としたい空間に向けて、交差するように、
超音波のスポット照射を行い、語りかける。
すると、点音源としたい空間に存在する、前者の無声の超音波又は低周波音が空気の壁の
役目をし、音声を伴った（超）音波が衝突し、屈折または反射することで点音源のように聞こ
える現象である（図2参照）。

４． 市民・法人、警察、行政の取り組み
　知的立国を標榜するわが国の経済構造のもとでは、思考内容の収集等を目的とする犯罪は、
根絶しなければならない。不特定多数の市民を巻き込み、都市環境の破壊にもつながる犯罪は、
市民・企業、警察、行政の当該犯罪への取り組み方が重要となる。超音波・低周波音という、
一般市民にとって馴染みが薄いが、入手容易な工学技術を悪用した犯罪ではなおさらである。
当該犯罪の被害者は、特定の者であるようで、実は、多くの不特定多数の市民である。
　具体的な対策は、まず市民レベルでは、市民間で当該犯罪を認識しあい、自治会等を通じて
警察への告発・行政への対応を求めるのが手始めである。次に企業レベルでは、社員間で当該
犯罪を認識しあい、部署ごとに警察への告発等を行うことが基本である。
現代社会では、このような各生活レベルでのコミュニティーが成立しにくい社会となっている。
当該犯罪は、核家族化・都市化が進み、疎外感が進む都市型生活環境の弱点を狙った犯罪で
ある。このような社会の弱点を補うため、警察、行政の社会で果たす役割が重要となる。
さらに、警察、行政は、超音波・低周波音といった証拠の立証が難しく、不特定多数の法益を
侵害する犯罪に対し、積極的な対応が求められる。

５． まとめ
　本稿では、超音波・低周波音を悪用した都市型組織犯罪についてアンケート調査及び検討を
行った。当該超音波・低周波音を用いた犯罪行為を次のように類型化した。
①個人情報の放送（名誉毀損・信用毀損）、
②超音波を体へ照射する行為（暴行・傷害等）、
③①・②をもとに行う社会的性的風俗に関する犯罪行為（公然わいせつ罪・強姦・強制わいせつ
等）。
　音声情報については、警察官等第三者が組織的に五官で犯罪を認識し、立証してゆくこと
が容易であると思われる。
　当該犯罪を逮捕するためには、各種機器を捜査機関が備えることも必要であるが、警察官数
名が相互に五感を用いて、音声情報を認識し合うだけで、犯罪証拠の立証も可能である。よって、
何よりも重要なのは、超音波を用いた当該犯罪を、捜査機関が犯罪として認識することである。
現状では、捜査機関が、当該犯罪を犯罪と認識していないことが重大な問題であり、当該超音
波等送信機を用いて犯罪捜査を行っている可能性があることが問題である。
　さらに、超音波を用いた犯罪を抑止するための特別法・条例の制定が急がれる。

補注
(1) 補注 電波である電磁波の到達距離は、人間の行動のほとんどの範圏で、無限の到達可能性
　を有する。しかし、超音波の場合、媒体が空気の振動であるため、距離減衰が著しく到達距離
　が有限であるとされている。
(2) 補注 第４章アンケート調査によれば、最長で、20年前から当該犯罪現象の被害に遭って
　　いるとする被害者がいる。
(3) 補注 ドリャフツェフ・ベー・ベー『きこえない音』船田三郎訳、理論者、1955年11月
(4) 補注 「組織犯罪としてある見えないテクノロジーによる被害者の会」（電磁波悪用被害者の
　会）www2u.biglobe.ne.jp/~mcva-jp/の会員である被害者である。会長へ、会員である被害者
　全員にアンケート調査を依頼したが、断られた。アンケート調査依頼から、接触を断られている。
　今回の調査対象者は当会被害者の中の希望者である。この会では、被害者を集めては、この
　犯罪に利用される工学技術は、GPSや高性能コンピューターを駆使し、国家がシステムとして
　行っている・暴力団が行っている等と説いている。
(5) 補注 前掲補注(3) ドリャフツェフ・ベー・ベー
(6) 補注 城戸健一『音響工学』コロナ社、1982年1月、１頁
(7) 補注 前掲補注(3) ドリャフツェフ・ベー・ベー
(8) 補注　h ttp://www12.ocn.ne.jp/~sonreav/ichi.html
(9) 補注 島川正憲『超音波工学』工業調査会、1977年5月、19頁
(10) 補注　h ttp://www12.ocn.ne.jp/~sonreav/

参考文献
１） 大村裕他『脳の構造と機能（上巻）』1985年2月
２） 仙波純一『脳と生体統御』放送大学教育振興会、1998年3月
３）城戸健一『音響工学』コロナ社、1982年1月
４）島川正憲『超音波工学』工業調査会、1977年5月
５）デボラ・バーンズ、エミリーファン『脳と感覚のしくみ』ニュートンプレス、2002年10月
６）ドリャフツェフ・ベー・ベー『きこえない音』船田三郎訳、理論者、1955年11月

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